(資本Ａは）生産物が貨幣に転化させられることによって、生産物の価値のうちで前貸可変資本の価値に等しい部分は、あらためて労働力に転換されることができるのであり、したがってまたあらためて可変資本として機能することができるのである。第二回転期間に前貸しされる 500 ポンドの可変資本は、第一回転期間に前貸しされたのと同じ 500 ポンドの資本ではない。これは消費されており、労賃に支出されている。しかし、それは、第一回転期間に商品形態で生産されて貨幣形態に再転化した新たな 500 ポンドの可変資本によって、補填されている。だから、この新たな 500 ポンドの貨幣資本は、第一回転期間に生産された商品量の貨幣形態なのである。資本家の手のなかで再び同じ 500 ポンドの金額があるという事情、すなわち、剰余価値を別とすれば彼が最初に前貸ししたのとちょうど同じ額の貨幣資本があるという事情は、彼が運転するのは新たに生産された資本だという事情をおおい隠している。…そして、同じことが 10 回の回転期間で行なわれる。これらの回転期間をつうじて5週間ごとに、新たに生産された商品量(その価値は、それが可変資本を補填するかぎりでは、やはり新たに生産されるのであって、不変流動資本部分のようにただ再現するだけではない)が市場に投ぜられて、絶えず新たな労働力を生産過程に合体させることになるのである。

労働の搾取度が同じならば、すなわち現実の剰余価値率が同じならば、明らかに、Ａの年率とＢの年率とは、一年間同量の労働力を動かすために前貸しされなければならなかった可変貨幣資本の大きさに逆比例しなければならないのである。Ａの年率は 5000m/500v=1000% で、Ｂの年率は 5000m/5000v=100% である。そして、500v:5000v=1:10=100%:1000% である。この区別は回転期間の相違から生ずる。すなわち、一定期間に充用された可変資本の価値補填があらためて資本として、つまり新たな資本として機能できるようになるための期間の相違から生ずる。Ｂの場合にもＡの場合にも、同じ期間に充用された可変資本のための同じ価値補填が行なわれる。また、同じ期間に剰余価値の同じ増殖が行なわれる。しかし、Ｂでは5週間ごとに 500 ポンドの価値補填･プラス･500ポンドの剰余価値があるのではあるが、しかしこの価値補填はまだ新たな資本になっていない。というのは、それは貨幣形態をとってはいないからである。Ａでは、古い資本価値が新たな資本価値によって補填されているだけではなく、それがその貨幣形態で更新されており、したがってまた新たな機能能力ある資本として補填されているのである。
　価値補填の貨幣への転化、したがってまた可変資本が前貸されるときの形態への転化が、早いかおそいかは、明らかに、剰余価値の生産そのものにとってはまったくどうでもよい事情である。剰余価値の生産は、充用される可変資本の大きさと労働の搾取度とにかかっている。しかし、前述の事情は、一年間に一定量の労働力を動かすために前貸しされなければならない貨幣資本の大きさを変化させ、したがってまた剰余価値の年率を規定するのである。